食品をオンラインで販売する事業者にとって、食品表示は避けて通れない重要テーマです。店頭と異なり、消費者は商品を手に取らずに購入を判断するため、ネット通販における情報開示の責任はより大きくなります。
この記事では、食品ECで必要な食品表示の全体像を整理し、何をどこに表示すべきかをわかりやすく解説します。
本記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の表示義務の判断は最新の法令・所管省庁の情報に基づいて行ってください。
食品表示法とは
食品表示法（2015年施行）は、食品衛生法・JAS法・健康増進法の表示に関する規定を一本化した法律です。製造・販売する食品の種類に応じて、表示すべき項目と方法が定められています。
ネット販売でも、容器包装などへの食品表示義務に対応する必要があります。一方、ECの商品ページへの掲載には食品表示基準が直接適用されません。消費者庁のガイドブックでは、購入前に確認できるよう、表示事項をできるだけ提供することが望ましいとされています。
商品ページで提供したい主な情報
容器包装には、次の項目を一括表示としてまとめて書きます。順番・枠・文字サイズの決まりは「一括表示とは」で説明しています。
1. 名称
その食品の内容を的確に表す一般的な名称を記載します。商品の愛称やブランド名とは別に、「◯◯ジャム」「焼き菓子（クッキー）」のように内容がわかる名称が必要です。
2. 原材料名・添加物
使用した原材料を、食品添加物と食品原材料を区分して、重量の多い順に記載します。原材料名は最も一般的な名称で表示し、複合原材料（2種類以上の原材料からできた原材料）は名称の次の括弧内に内訳を表示します。複合原材料の「その他」や省略できる条件、水や少量の原材料をどこまで書くかは、「原材料表示の書き方」で配合例とともに説明しています。
原材料名：小麦粉、砂糖、バター、卵、食塩 / 膨張剤（重曹）3. アレルゲン
容器包装された加工食品では、特定原材料9品目（えび・カシューナッツ・かに・くるみ・小麦・そば・卵・乳・落花生）が表示義務の対象です。2026年4月に追加されたカシューナッツには2年間の経過措置があります。推奨20品目などの詳細は「アレルギー表示の対象品目と書き方」をご確認ください。
アレルゲンは原則として原材料名の中で個別表示します。例外として一括表示も認められており、「（一部に小麦・卵・乳成分を含む）」などと記載します。
4. 内容量
重量（g・kg）または体積（mL・L）、あるいは個数で表示します。
5. 消費期限 / 賞味期限
品質劣化が早いものは「消費期限」、比較的保存できるものは「賞味期限」を使い分け、年月日で表示します。製造から賞味期限までの期間が3か月を超える食品は、賞味期限を年月で表示することもできます。
期限は、保存試験などの結果をもとに事業者が設定します。2025年3月に消費者庁のガイドラインが見直され、安全係数「0.8以上」の目安は削除されました。試験の結果から期限を計算し、設定の根拠を残すには、期限表示の設定根拠の記録票を使えます。
ネット販売では、「お届け時点の消費期限・賞味期限は商品ラベルに記載しています」といった文言と合わせて、期限の考え方を商品ページ上で説明しておくと丁寧です。
6. 保存方法
「直射日光・高温多湿を避け、常温で保存してください」など、適切な保存条件を記載します。
7. 製造者（販売者）
表示の内容に責任を持つ事業者の氏名または名称と、住所を表示します。製造を委託して自社を「販売者」として表示する場合は、別に製造所の所在地と製造者の氏名または名称も表示します（消費者庁に届け出た製造所固有記号で代えることもできます）。
8. 栄養成分表示
一般消費者向けに販売する加工食品は、熱量・たんぱく質・脂質・炭水化物・食塩相当量の5項目表示が義務です（一部例外あり）。100gあたりまたは1食分あたりなど、基準量を明示して表示します。
例外には、小規模な事業者が自ら販売する場合（省略できる）や、作った店でそのまま販売する場合（表示が不要）などがあり、同じ商品でも売り方によって扱いが変わります。自社の場合は、栄養成分表示の要否チェックで売り方ごとに確認できます。
9. 原産地（原材料原産地）
生鮮食品の原産地表示と、加工食品の原料原産地表示は区別して確認します。生鮮食品の原産地の書き方は「生鮮食品の表示」で説明しています。対象となる原材料や表示方法は食品の種類によって異なるため、消費者庁の原料原産地表示制度をご確認ください。
国内で製造した加工食品では、事業の規模にかかわらず、重量1位の原材料の産地を表示します。自社の商品で、どの原材料にどう書けばよいかは、原料原産地表示のチェックで配合から確認できます。
通販サイト特有のポイント
「特定商取引法」との関係
食品のネット販売では、食品表示法のほかに特定商取引法にもとづく表示（事業者情報・返品条件など）が必要です。食品表示と特定商取引法表示を一体的に整備しておくとよいでしょう。
商品ページvs実物ラベルの整合
商品ページに表示事項を載せる場合は、実物に貼ったラベルと食い違わないようにします（商品ページへの掲載は食品表示基準の義務ではなく、消費者庁のガイドブックが勧めているものです）。リニューアル・仕様変更のたびに両方を更新する運用にしておきましょう。1つの配合から、容器包装の一括表示と商品ページに貼る表示を同時に作るには、食品表示ラベルの作成ツールを使えます。
商品数が増えると運用コストが跳ね上がる
取り扱い商品が増えると、表示情報の管理が複雑になります。特に原材料の一部変更や添加物の見直しが発生すると、関連する複数の商品ページを同時に更新しなければなりません。
表示情報を「商品説明欄にコピペ」で管理しているケースでは、こうした変更対応でミスが起きやすくなります。詳しくは「食品表示のコピペ運用が危険な理由と改善策」もご参照ください。
まとめ：チェックリスト
商品ページを公開する前に、以下を確認してください。
食品表示の管理をもっと効率化したい場合は、Shopify向けの食品表示管理アプリ「Fラベル」をご検討ください。原材料をマスターとして登録して複数の商品で使い回し、商品に使った原材料からアレルゲンの集計と原材料名の表示を組み立てます。
食品表示まわりのお悩みは、お問い合わせからお気軽にご相談ください。