アレルゲン表示の義務と通販での対応方法

食物アレルギーは、症状が重篤になる場合もある重大な健康リスクです。食品のネット販売を行う事業者は、アレルゲン表示の義務内容を正確に理解し、消費者が安心して購入できる環境を整える責任があります。

この記事では、アレルゲン表示の法的義務から、EC運営での具体的な対応方法まで、わかりやすく整理します。

本記事は一般的な情報提供を目的としており、最新の法令・行政指導に基づいて対応をご判断ください。

アレルゲン表示が義務化されている背景

日本では食品表示法にもとづき、特定のアレルゲンを含む食品への表示が義務付けられています。アレルギーによるアナフィラキシーショックは生命に関わることがあるため、消費者が事前に確認できるよう情報開示が求められています。

特定原材料8品目（表示義務）

以下の8品目は、必ず表示が必要です。

※くるみは2023年3月より義務表示に追加されました（2025年3月末までの経過措置期間終了）。

特定原材料に準ずるもの20品目（表示推奨）

以下の20品目は、義務ではありませんが、積極的な表示が推奨されています。

アーモンド、あわび、いか、いくら、オレンジ、カシューナッツ、キウイフルーツ、牛肉、ごま、さけ、さば、大豆、鶏肉、バナナ、豚肉、まつたけ、もも、やまいも、りんご、ゼラチン

消費者の安全を優先する観点から、推奨品目についても記載することが望ましいです。

アレルゲンの表示方法

個別表示（推奨）

原材料名の中で、アレルゲンを括弧書きで示す方法です。どの原材料に何のアレルゲンが含まれるかがわかりやすくなります。

原材料名：小麦粉（国内製造）、砂糖、バター（乳成分を含む）、全卵、食塩
         / 膨張剤（重曹）

一括表示

原材料名の末尾に、一括してアレルゲンを記載する方法です。

原材料名：小麦粉、砂糖、バター、全卵、食塩 / 膨張剤
         （一部に小麦・卵・乳を含む）

どちらの方法も認められていますが、消費者が最も情報を把握しやすい個別表示が推奨されています。

EC（ネット通販）で注意すべきポイント

1. 商品ページと実物ラベルの整合性

商品ページに記載したアレルゲン情報と、実際に届く商品のラベル記載が一致していなければなりません。仕入れ先・製造委託先の変更などによって原材料が変わった場合は、速やかに両方を更新してください。

2. 製造ラインの共有（コンタミネーション）への対応

同じ製造ラインで複数の食品を製造している場合、意図せずアレルゲンが混入（コンタミネーション）するリスクがあります。これは法的表示義務の対象外ですが、消費者への注意喚起として「本製品はえびを使用した製品と同じ設備で製造しています」などと任意で記載することが推奨されています。

3. 複合原材料を仕入れている場合

他社から仕入れた原材料（ソース・タレ・ベースなど）を使う場合、その原材料に含まれるアレルゲンの開示を仕入れ先に確認してください。「ソース（小麦・大豆を含む）」のように内訳を表示する必要があります。

4. 商品数が増えると管理が難しくなる

商品数が少ないうちはよいのですが、取扱商品が増えると「どの商品にどのアレルゲンが含まれるか」を正確に管理することが難しくなります。原材料が一部変更になったとき、すべての関連商品のアレルゲン表示を漏れなく更新できる体制が必要です。

アレルゲン情報を商品説明文の中に「コピペ」で管理しているケースでは、変更漏れが生じやすく、重大なリスクにつながります。詳しくは「食品表示のコピペ運用が危険な理由と改善策」をご覧ください。

アレルゲン表示の自動化・効率化

アレルゲン表示の運用を効率化するには、「原材料をデータとして管理し、そこからアレルゲンを自動的に判定する」仕組みが有効です。

Mix-Juiceが提供する食品表示管理アプリ「Fラベル」では、原材料マスターを登録するとアレルゲンが自動判定され、表示文を自動生成できます。商品数が多い事業者さまや、仕入れ原材料の変更が頻繁に発生する場合に特に効果的です。

まとめ

• 特定原材料8品目（えび・かに・くるみ・小麦・そば・卵・乳・落花生）は表示義務
• 推奨品目20品目は義務ではないが積極的な記載が望ましい
• 個別表示・一括表示のどちらも認められているが、個別表示が推奨
• 商品ページと実物ラベルの整合性を常に保つ
• 商品数が増えるほど、アレルゲン管理の仕組み化が重要になる

アレルゲン表示の整備や、EC全体の食品表示管理でお困りの際は、お問い合わせからご相談ください。「食品をネット販売するときの食品表示 完全ガイド」も合わせてご覧ください。